<<戸建てリフォームの基礎知識>>横浜市港北区の賃貸なら住まいるプロ　有限会社コイズミホーム

■　建築基準法の建ぺい率・容積率の規制が建築当時より厳しくなっていた場合、今よりも小さい家屋になることがあります。リフォームなら広さはそのままで内部を一新できます。

 

■　リフォームなら予算の範囲内で、キッチンの　み、寝室のみ.など段階的に施工が可能です。
工期も短期間ですみ、引越しや仮住まいのわずらわしさ(※注)もありません。
(※注)ケースにより仮住まいが必要になる場合があります。
 

■　思い出深い住まいが残せます。

■　地盤が悪く、家屋が傾いている場合。

 

■　土台や柱がシロアリに侵食されている場合。

 

■　地震に弱い束基礎(昭和40年代以前の建物に多い)の場合

 

■　全面改修で、リフォーム工事費が新築よりも高額になる場合。(ただし、建て替えの場合は、工事費プラス解体費、2度の引越し費用、仮住まい費がかかる点に注意)

 

 

 

定められた建ぺい率、容積率、高さ制限などをクリアすれば可能ですが、建築確認が必要な場合があるので、注意が必要です。

屋根・外壁の変更は可能ですが、防火・準防火地域内の建物は対価構造にしなければならない場合があります。又、建物が風致地区内に建っている場合は、色彩などの基準が定められているので、確認が必要です。

吹き抜けやトップライトは屋根や建物の強度に支障がない範囲でつくることができます。建物の構造によっては、できない場合もあります。

屋根裏収納は天井高1.4ｍ以下で広さが2階の床面積の2分の1以下であればつくることができます。

エクステリアの変更は可能ですが、建築協定区域内に建つ建物の場合は、その定められた基準に沿ったリフォームをしなければいけません。

防火・準防火地域内の建物で、延焼のおそれもある部分のドアは防火戸にしなければならないので、注意が必要です。

耐力壁の場合は、窓を大きくしたり、新しく窓を設けることは難しいですが、それ以外の壁であれば可能です。ただし、防火・準防火地域内の建物の場合、延焼のおそれのある部分は、網入りガラスにする必要があります。

戸建住宅の場合は、給排水管の移動も容易に行える為、比較的自由な水廻りのリフォームが可能です。どんな機器を選ぶかでかなり費用に差が出るので、デザインや機能をよく検討して計画しましょう。

火気を使用する部屋の内装は、定められた不燃材を使用する必要があります。また、内装材は、シックハウスに.配慮した建材を選ばれることをおすすめします。戸建リフォームでの間取変更は、構造に問題のない範囲で行うことが大切です。